保険はいらない？元メガバンカーが入らない3つの保険

はじめに：保険を「なんとなく」で払い続けていませんか

毎月の保険料を、なんとなく払い続けている。多くの人がこの状態にあります。

私は大手金融機関に勤めたのち、39歳でFIRE（経済的自立・早期リタイア）を達成しました。家族もいますが、医療保険・生命保険・貯蓄型保険のいずれにも入っていません。

理由はシンプルで、日本の公的保障が想像以上に手厚く、多くの民間保険は「不安」につけ込んだ割高な商品だからです。金融機関にいたからこそ、その仕組みを内側から見てきました。

この記事では、保険を「医療」「生命」「貯蓄型」の3つに分け、それぞれ何が必要で何が不要なのかを整理します。各テーマの詳細は個別記事にまとめているので、気になるところから読み進めてください。

保険を考えるときの軸はひとつだけです。「めったに起きないが、起きたら自力ではどうにもならないほど高額」なものにだけ入る、という考え方です。

逆に言えば、公的保障や貯金でまかなえるものに保険は要りません。保険会社は営利企業ですから、支払う保険料の総額は、受け取る保険金の期待値を必ず上回るように設計されています。「何も起きなければ損をする」のが保険の構造です。

この原則を持っておくと、ほとんどの保険が「自分には不要」だと判断できるようになります。

結論から言うと、会社員に医療保険は基本的に不要です。

理由は、日本に「高額療養費制度」があるからです。どれだけ医療費がかかっても、自己負担は月8〜9万円程度が上限になります。会社員ならさらに「付加給付」で自己負担が月2万円程度に抑えられる健保もあります。

入院で100万円かかっても、実際の負担は数万円。これなら貯金で十分対応できます。月3,000円の医療保険を払い続けるより、その分を投資に回したほうが合理的だと私は考えました。

生命保険も、入る前に必ず「遺族年金」を確認すべきです。

会社員が亡くなった場合、遺された家族には遺族基礎年金と遺族厚生年金が支給されます。子どもがいる世帯なら、月14万円前後が支給されるケースもあります。共働きであれば、配偶者の収入と合わせて生活が回る可能性は十分あります。

そのうえで、子どもが小さい時期など「万一があると家族が困る期間」だけ、掛け捨ての定期保険で備える。これが最も合理的です。終身保険や貯蓄型は必要ありません。

最も注意してほしいのが、貯蓄型保険（終身保険・個人年金・学資保険など）です。

「保障も貯蓄もできてお得」に見えますが、実際は手数料が見えにくい形で差し引かれ、運用効率は決して高くありません。途中解約すると元本割れする流動性の低さもあります。

保障は掛け捨てで、貯蓄・運用はNISAで。この2つを分けるだけで、同じお金がずっと効率的に働きます。「保障と貯蓄をひとつの商品で済ませたい」という心理こそ、保険会社が狙うポイントです。

保険に入らない代わりに、私は次の3つで備えています。

ひとつ目は、生活防衛資金の確保です。生活費の2年分ほどを現金で持っておけば、医療費や一時的な収入減があっても慌てずに済みます。保険より確実で、しかも使わなければ手元に残ります。

ふたつ目は、固定費を下げることです。不要な保険やサブスクを削り、家計の支出を軽くしておく。支出が小さいほど、万一のときに必要な備えも小さくて済みます。

みっつ目は、NISAでの資産形成です。保険料に消えていたはずのお金を投資に回すことで、長期的に資産が育ちます。これがFIREを早める最大の原動力でした。

保険は、不安を消すための「安心料」として入るものではありません。
確率と金額を冷静に見て、公的保障と貯金でまかなえない部分だけを、最小限・掛け捨てで補う。これが基本です。

まずは自分が今払っている保険料を書き出し、「これは公的保障や貯金でまかなえないか？」と問い直すところから始めてみてください。そのお金の多くは、未来の自分のための投資に回せるはずです