医療保険って必要?現役FIRE達成者の結論
私は39歳でFIRE(経済的自立・早期リタイア)を達成しました。
生活費は年間約500万円。家族もいますが、保険には入っていません。
その理由を、順を追って解説します。
【結論】医療保険はいらない。がん保険も含めて不要です
よくある主張に、
「入院1日○万円」「がんで○百万円かかった」などありますが、
実際には多くの場合、公的保険制度がかなりの部分をカバーしてくれます。
医療保険やがん保険で準備すべきシーンが、そもそも想定しにくい。
私はこう考えて加入を見送りました。
なぜ医療保険は不要なのか?
高額療養費制度があるから
日本には「高額療養費制度」があります。
簡単に言えば、どんなに医療費がかかっても、月8〜9万円程度が上限になるという制度です。
たとえば年収約770万円の人が入院し、100万円の医療費がかかっても、
実際の自己負担は月約87,430円程度で済みます(※70歳未満、標準報酬月額50万円の場合)。
命に関わるような手術をしても、数ヶ月で数十万円程度の出費に収まるのです。
🔍 高額療養費制度とは?
日本の健康保険制度には、「医療費が高額になった場合、自己負担が一定額に抑えられる」しくみがあります。これが高額療養費制度です。
高額療養費制度|月収別 自己負担上限(2025年度基準)
区分 | 年収の目安 | 月の自己負担限度額 |
---|---|---|
ア | 約1,160万円以上 | 252,600円+(総医療費-842,000円)×1% |
イ | 約770万円~1,160万円 | 167,400円+(総医療費-558,000円)×1% |
ウ | 約370万円~770万円 | 80,1000円+(総医療費-267,000円)×1% |
エ | ~約370万円 | 57,600円 |
オ | 住民税非課税世帯 | 35,400円 |
※自己負担はあくまで1ヶ月あたりの上限。多数回該当(3ヶ月以上)でさらに減額されることもあります。
会社員には「付加給付」もある
会社員の方が入っている健康保険には、「付加給付」という制度がある場合があります。
これは、高額療養費制度でカバーされなかった残りの医療費を、さらに補助してくれる制度です。
✅ たとえばこんなケースがあります:
健康保険組合 | 自己負担上限(月額) | 備考 |
---|---|---|
東京都情報サービス産業健康保険組合(TJK) | 2万円 | 月ごとに上限あり |
日本IBM健康保険組合 | 25,000円 | 出産費用も補助あり |
協会けんぽ(中小企業が多い) | 基本的に付加給付なし |
※組合ごとに内容は異なります。加入中の健康保険証の裏面URLなどから確認できます。
📌 ワンポイント説明:
仮に100万円の医療費がかかっても、
高額療養費で約9万円 → さらに付加給付で「2万円まで」で済むケースもあります。
民間保険はコスパが悪い
たとえば、30代で医療保険に月3,000円払うと、10年間で36万円の支出。
その間に保険を使う機会がなければ、掛け捨てでお金を失うだけです。
「何も起きなければ損する設計」が民間保険。
これは、保険会社のビジネスモデルがそうなっているからです。
がん保険もいらないと考える理由
がんにかかったら、確かに心配になります。
でも、実際にかかる費用の大半は公的保険でカバーされ、高額療養費も適用されるのです。
さらに、会社員であれば「傷病手当金」で収入補填もあります。
治療が長引いても、まとまった費用が突然必要になるケースはかなり限定的です。
保険で備えるよりも、「万一のときの生活費3〜6ヶ月分を貯金しておく」方が合理的だと考えました。
私が医療保険に入らない代わりにやっていること
1. 生活防衛資金を確保
「いざというときの現金」を生活費の2年分(約1000万円)キープしています。
これで、医療費がかかったときでも無理なく支払える体制を作っています。
2. 家計の無駄を徹底的に排除
不要な保険料やサブスクをカットし、月の固定費を下げています。
これにより、医療費が一時的に増えても生活が揺らがないのです。
3. 日頃から健康を意識
栄養のある自炊、筋トレ、睡眠時間の確保など。
当たり前ですが、病気にならないことが一番の節約です。
保険が必要なケースもあるの?
以下のようなケースでは、医療保険を検討してもいいかもしれません。
- 貯金が全くない人
- 自営業で、傷病手当などの保障がない人
- 精神的に「保険に入ってないと不安」という人
ただし、それでも「必要最低限の保障で、掛け捨て型の安いものに絞るべき」です。
まとめ:保険は「安心料」ではなく「費用対効果」で考えるべき
医療保険もがん保険も、「不安につけ込んだビジネス」です。
保険に入るかどうか検討する際は金銭面がどうなるかを考えましょう。
実際に必要なケースは少なく、多くの人は損して終わります。
- 公的保障でかなりカバーされる
- 万一の出費は貯金で対応できる
- 健康に気をつけていれば、そもそも使わない
この3つがそろえば、保険にお金を払う意味はありません。
私は、そのお金を未来への投資(積立投資など)に回しています。
それが、FIREの実現を早める一番の近道だったと実感しています。
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