FIREに必要な資産額の計算方法｜生活費・年金・資産配分からリアルに算出する

FIRE生活を設計する

はじめに

「FIRE（早期リタイア）を目指すには、いくら必要なのか？」
これは多くの人が最初に抱く疑問です。

結論から言うと、必要な資産額は**「年間生活費 ÷ 安全な引き出し率（SWR）」**で概算できます。
この記事では、FIREに必要な資産額を「生活費」「年金」「資産配分」という3つの視点から計算する方法を詳しく解説します。

必要資産額の基本式：生活費 × 25倍（4%ルール）

FIRE資産額＝年間生活費 ÷ 安全な引き出し率（Safe Withdrawal Rate, SWR）

  • 年間生活費：住居費・食費・税金・保険などFIRE後に必要な全生活費
  • 安全な引き出し率：資産を取り崩しても枯渇しにくい水準。米国では「4％ルール」が有名ですが、最近は長寿化や低金利を踏まえ3〜3.5％に設定する人も増えています。

例：年間生活費別の必要資産額（4%ルール）

  • 年間生活費300万円 → 7,500万円
  • 年間生活費400万円 → 1億円
  • 年間生活費500万円 → 1億2,500万円

※引き出し率を3.5%にすると必要額はさらに増えます。

「必要資産額」とは運用資産を指す

FIREにおける必要資産額とは、運用しながら取り崩すことを前提にした資産額です。
つまり、株式や債券などで3〜5％程度の年平均リターンを見込むことを前提に、「生活費を賄い続けられる額」を計算します。

現金だけで保有する場合のリスク

現金は利回りがほぼゼロ、かつインフレで価値が目減りします。
そのため、4％ルールは現金だけには適用できません。

現金のみの必要資産額（例）

  • 年間生活費300万円 × FIRE期間30年＝9,000万円（インフレ考慮なし）

実際にはインフレを加味すると1億円以上が必要になるでしょう。

現金と株式を組み合わせた場合

現金と株式を50%ずつ保有する場合、期待リターンは下がります。

  • 株式50%：期待リターン5〜6％、ただしリスク大
  • 現金50%：リターン0％

全体の期待リターンは約2.5〜3%に低下し、引き出し率も2.5〜3%程度に抑えるのが安全です。

例：年間生活費300万円の場合

  • 引き出し率3％ → 1億円
  • 引き出し率2.5％ → 1億2,000万円

現金比率が高いほどインフレに弱く、必要資産額は増えますが、暴落時に生活費を賄えるクッションになり精神的な安定を得やすいというメリットもあります。

👉株式と現金の割合ついては、こちらの記事もご覧ください【初心者向け】年齢別ポートフォリオとおすすめ投資信託｜投資の大原則に学ぶ

年金制度を考慮した必要資産額の出し方

日本の場合、年金受給額を差し引いた不足分を投資資産で賄う計算が現実的です。

計算ステップ：

  1. FIRE後の年間生活費を見積もる
  2. 65歳以降にもらえる公的年金額を試算する
  3. 不足額を計算（生活費－年金）
  4. 不足額を安全な引き出し率で割る

例：

  • 年間生活費300万円
  • 年金年間240万円
  • 不足額60万円 ÷ 0.04＝1,500万円（必要資産額）

ポイント：

  • 年金開始までは生活費全額を自己資産で賄う必要あり
  • 年金受給後は不足分のみで計算可能
  • 「ねんきんネット」で個別の試算を推奨

生活費を下げる＝FIREまでの期間短縮

基本式：必要資産額＝年間生活費 ÷ 引き出し率

  • 年間生活費が低いほど必要資産額も減る
  • 貯蓄率が高いほどFIREまでの期間が短くなる

例：年間収入600万円の場合

年間生活費貯蓄率必要資産額(4%ルール)FIRE達成年数(目安)
500万円17%1億2,500万円約40年
400万円33%1億円約25年
300万円50%7,500万円約17年
200万円67%5,000万円約10〜12年

👉支出の減らし方については、こちらの記事一覧もご覧ください。節約で支出を減らす

まとめ｜FIREの必要資産額を見積もるポイント

  • 基本式は「年間生活費 ÷ 引き出し率」
  • 資産は運用前提で計算する（現金のみは不可）
  • 年金受給額を差し引いて不足分で計算
  • 生活費を下げることが最短ルート

FIREは「生活費・貯蓄率・運用のバランス」で到達時期が決まります。
自分のライフスタイルに合ったシミュレーションで、リアルな目標設定をしてみましょう。

FAQ（よくある質問）

Q. 必要資産額は投資資産だけですか？
A. はい。現金だけではインフレリスクが高く、4％ルールは適用できません。投資資産が前提です。

Q. 年金は考慮するべき？
A. 65歳以降の年金額を差し引くと、必要資産額は大きく減らせます。ただし、受給開始までのブリッジ期間は全額自己資産で賄う必要があります。

Q. 現金比率はどのくらいが理想？
A. 生活費数年分の現金＋残りを投資が一般的です。現金が多いほど安全ですが、その分必要資産額は増えます。

行動のヒント

  • まずは年間生活費と年金額をシミュレーション
  • 生活費を下げて貯蓄率を上げる
  • FIRE達成までの年数を可視化する

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